ヤフーニュースの記事：「もう無理だ…「年収700万円・48歳サラリーマン」の悲鳴。平均年収でも生活はカツカツ、日本で進む「中間層の消滅」」に精神科医としてコメントをしました。

所得と精神疾患の関連で、最も強い相関が示されているのは、統合失調症などの精神病性障害と、アルコール依存症を含む物質関連障害です。
世界的な研究では、低所得層の発症・入院リスクが高所得層の約5倍に達します。
重要なのは、すべての精神疾患の診断基準には「社会生活や職業機能の障害」が明記されている点です。
精神科診断が付く時点で、就労や対人関係に支障が生じ、結果として低所得に陥りやすい構造があります。
さらに統合失調症や物質関連障害は、脳の生物学的な脆弱性と、貧困・孤立などの社会環境が掛け合わさった影響を最も受けやすい疾患であることが一貫して示されています。
幸い日本には障害年金という制度があります。
私は、治療と同時に生活を守り、負の連鎖を断ち切る手段として、該当する患者さんには早めの活用を勧めています。